いつから老後資金の準備を始めるべきか!

こんにちは!

 

今から老後資金の準備は始めておいたほうがいいです。

誰もが準備が必要になってくるお金だからです。

 

老後に掛かる費用は、会社員や公務員、自営業などの職種、

持ち家か賃貸かによっても変わってきます。

 

45歳の方をモデルケースとします。

 

65歳でリタイヤし、男性は93歳、女性は96歳まで生きるとします。

 

公的年金、企業の退職金、企業年金(会社員の方)、

その他私的年金がどのくらいあるかを把握します。

 

基本生活費を現在の7~8割ほどで考えます。

 

持ち家のリフォーム、車の買い替え、子供の結婚資金支援金など

一時的に掛かる費用を計算します。

 

趣味や娯楽に使いたい費用は人それぞれです。

 

医療費や介護費は今までの事例を考えて、860万円掛かるとします。

 

資産がマイナスになってしまう場合があります。

 

年金で足りない分は働いて補います。

 

45歳からはお金を運用することも考えていきます。

運用に関しては非課税のiDeCoや積み立てNISAを利用します。

出来る限り早く始めるほうがいいと思います。

 

40代では、30代と比べて、職業人として一段と重責を背負っている

人もいます。

 

お金の面でも、生活費に加えて、住宅ローンの返済、

子どもの教育費、各種保険料、介護費など出費が多くなります。

 

老後は20年後に迫っているので、自分自身の老後を考える必要もあります。

 

会社員では50代になると、役職定年などで収入がダウンします。

一般的に右肩上がりの収入が期待できなくなります。

 

早期退職は退職金が割り増しされることもありますが、

希望通りに再就職が出来ずに収入が激減する場合もあります。

 

40歳代はその前の大変重要な時期です。

将来のキャリアプランを考えて、一定の収入を継続できる仕組みを作ります。

 

40歳代で送られてくる「ねんきん定期便」には支給開始年齢と

これまでの公的年金の加入歴に伴う支給見込み額しか記載されていません。

60歳まで保険料を納めた場合よりも少なく、老後の生活設計を

するためには、あまり参考にはなりません。

 

そこで「ねんきんネット」に登録することがおすすめです。

自分の支給見込み額(調査日の法律に基づく)を試算できる仕組みがあります。

 

勤務先で退職一時金や企業年金制度がある場合は、制度内容と

おおよその支給額について把握しておくことも重要です。

 

準備を始める時期を早くすればするほど、1回あたりに積み立てる

お金は少なくなります。

 

iDeCo(個人型確定拠出年金)

掛け金を60歳まで運用し、原則60歳以降に、保有する金融商品

換金して受け取ります。年金の掛け金を所得から差し引くことができて、

所得税・住民税を軽減しながら、老後資金を準備できます。

 

NISA

毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる

制度です。その中でも「つみたてNISA」は投資信託商品などを

定期的に積み立てることで、最長20年間じっくりと老後資金を準備することが

できます。運用収益が非課税になるメリットがあります。

 

価格変動のある金融商品でも長期間一定金額を継続購入することで、

自動的に上手な買い方ができます。

 

財形貯蓄や団体年金もよいでしょう。

 

自営業者の場合は、国民年金基金や小規模企業共済も

活用できます。

 

60歳前半までは収入を得るために働くことを検討します。